国際サッカー連盟(FIFA)が1試合の交代枠を3人から5人に増やすことを提案していると、イギリス『BBC』など複数メディアが報じた。


これは新型コロナウイルスの影響で中断している各国リーグが再開後に過密日程となることを想定し、選手たちの負担を軽減するための措置としている。


交代回数は従来通り3回とし、その中で最大5人の交代を認めるという。また、延長戦での6人目の交代も検討しているようだ。


今後、国際サッカー評議会(IFAB)によって承認された場合、導入するかどうかはそれぞれのリーグや大会の主催者の判断に委ねられる。


なお、予定されている適用期間は2021年12月31日まで。全ての国際試合での使用が認められている。

 

 

2020年04月27日 by web.gekisaka.jp

国際サッカー連盟(FIFA)前会長のゼップ・ブラッター氏が2022年ワールドカップ(W杯)開催地変更の候補地に日本を挙げたことについて、韓国紙『スポーツソウル』は“完全に個人的な考え”だと切り捨てている。

 2018年にロシアで行われ、2022年にはカタールでの開催が予定されるW杯。しかし先日、アメリカのニューヨーク裁判所が両大会の招致に賄賂が用いられたとして告発していた。これにより複数のFIFA幹部が起訴され、2022年W杯開催地を変更する可能性も議論されている。

 そして、ブラッター氏はドイツ『シュポルト・ビルト』で、新たな候補地について「ドイツも可能だろうが、2018年と連続するため、欧州はファーストチョイスではない。2026年の代わりにアメリカで開催することも可能だ」と発言した。

 さらに「日本だって可能だろう。彼らは2022年ワールドカップの開催国に立候補していた」と、2021年にも東京五輪が行われる日本を、候補の1つに挙げている。

 これについて韓国紙は、「韓国については言及されなかった。2022年のW杯開催に向けては、日本は2次投票で落選していたが、韓国は3次投票まで進んでいた。これはブラッター前会長の完全なる個人的な考えだ」と、実際の選考には大きな影響を与えないだろうという見解を示した。

 さらに、ブラッター氏のことは「皮肉なことに2015年に汚職疑惑で辞任した」人物として紹介。W杯招致過程の賄賂に関与したとの疑いについて何ら言及していない点にも触れ、同氏が発言すること自体に疑問の目を向けている。

2020年04月16日 by sanspo.com

2020年冬の移籍市場では、世界で総額11億4850万ドル(約1265億円)が動いたという。FIFA(国際サッカー連盟)が12日に今冬の移籍に関するレポートを公開した。

 


レポートによると、2020年1月1日〜1月31日までに世界で4108件の国際移籍が完了し、移籍金総額は2019年冬の11億ドル(約1211億円)から4.3パーセント増加した。そのうち、“ビッグ5”とされるスペイン、イングランド、イタリア、ドイツ、フランスの欧州5カ国のクラブが獲得側だった国際移籍の総数は全体の14.1パーセントにあたる580件だったが、支払った移籍金総額は全体の71.8パーセントにあたる8億2460万ドル(約908億円)となった。

 

賭けられるスポーツの種類が豊富な1xBETへ


欧州5カ国の移籍金総額は、2019年冬の6億4600万ドル(約711億円)から27.6パーセント増加し、2018年冬の10億1820万ドル(約1121億円)に次ぐ歴代2位を記録。なお、その移籍金総額の93.1パーセントが各国トップリーグに属するクラブが支払ったものだったという。

 


また、イングランドのトッテナムからイタリアのインテルに移籍したデンマーク代表MFクリスティアン・エリクセンのような、欧州5カ国内での国際移籍は123件で、総額2億6040万ドル(約287億円)。オーストリアのザルツブルクからイングランドのリヴァプールに移籍した日本代表FW南野拓実のような、欧州5カ国が他国から獲得した国際移籍は457件で、総額5億6420万ドル(約621億円)を記録した。

 


欧州5カ国のうち、イングランドのクラブが総額2億9820万ドル(約328億円)を支払ってトップ。逆に、クラブが受け取った移籍金の総額が最も多い国は、ドイツで総額1億110万ドル(約111億円)だった。

2020年02月12日 by www.soccer-king.jp